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平成28年度プロジェクト研究報告


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プロジェクト香取

【研究課題名】①香取市佐原の小野川周辺の3次元データ化
【研究代表者】井関文一
【プロジェクトの目的】一般の人々に、香取市佐原の小野川周辺の歴史的な雰囲気をより良く知ってもらう為に、小野川周辺の町並みおよび歴史的建造物等を3次元データ(3DCG)化し、近年のバーチャルリアリティ技術等を用いてリアルに体感してもらうことを目的とする。これにより、佐原の小野川周辺の観光地としての魅力をより詳細にPRすることが可能となる。
【研究課題名】②佐原地区における産業遺構の発掘とPRビデオの作成
【研究代表者】堂下浩
【プロジェクトの目的】香取市を含む北総地域は古くは平安時代から戦前まで関東圏における物流機能の中核都市として発展してきた地域である。一方で盛んな物流を支えるための金融機能も集積・繁栄してきた歴史的事実もある。そこで本プロジェクトでは今日注目される産業遺産を「銀行」という切り口で発掘し、特に佐原及び小野川地区の産業遺産として動画に記録し、かつ広く地域振興のためにPRするためのコンテンツ資料を作成することを目的とする。
【研究課題名】③写真による香取市佐原の国際発信に関する研究
【研究代表者】伊藤敏朗、雷 李佳 (東京情報大学・大学院総合情報学研究科博士前期課程)
【プロジェクトの目的】異文化コミュニケーションにおける映像メディア、とりわけ写真による異文化表象活動の有用性を解明するため、主として中国人からの視点により、日本の魅力が集積されている典型例としての千葉県香取市佐原の魅力を写真で表現し、伝達していくための効果的な方法とはどのようなものか、実践を通じて検証する。異文化コミュニケーション活動の積極的展開によって、異なる国の人々が、その価値観や美意識を共有しあい、相互理解を深めることができることを、本研究を通じて実証し、中日間の文化交流の促進に大きく寄与することが本プロジェクトの目的である。

プロジェクトちば&四街道

【研究課題名】①千葉市下田都市農業交流センター(下田農業ふれあい館)を活用した地域活性化に関する研究
【研究代表者】栁田純子
【研究分担者】櫻井尚子、安岡広志
【担当部局】千葉市経済農政局農政部 農業経営支援課 グリーンビレッジ推進班
【プロジェクトの目的】本学の教育理念に沿って、学生のアイデアを地域社会のなかで具現化することを志向した学生研究活動を推進する。2013年度から引き続き、千葉市が所有する千葉市若葉区の下田都市農業交流センター(下田農業ふれあい館)の活性化に取り組む。今年度は2014・2015年度開発のプリン(商品名:野菜たっぷりん)に続く第2弾、健康志向の軽食としての野菜ケーキを開発し、「地域の農産物を活用した商品開発」をシリーズ化する。経営学・マーケティング分野の知識およびデータサイエンスを応用して、商品企画の具体化および商品パッケージの視覚的デザインの具体化を図る。
【研究課題名】②千葉市シティセールスビデオ作成事業
【研究代表者】伊藤敏朗
【研究分担者】藤田修平
【担当部局】千葉市農政局経済部観光プロモーション課
【プロジェクトの目的】千葉市役所からの委嘱により、千葉市の魅力をひろくインターネットを介して動画で発信していく「千葉市シティーセールスビデオプロジェクト」を、本学のプロジェクト研究の一つとして位置づけ実施する。千葉市における充実した行政サービスや公共施設、緑や海などの豊かな自然環境、歴史的な文化遺産や伝統行事、活発で多様な各種地域イベントの姿を、映像で記録・発信していくことを目的とする。
【研究課題名】③子供向けアントレプレナーシップ教育講座の開催
【研究代表者】樋口大輔
【担当部局】千葉市経済農政局経済部経済企画課
【プロジェクトの目的】近年、日本社会においても経営学においても、イノベーションの担い手として起業家の重要性が改めて認識されてきているものの、実社会におけるその浸透は不十分であるように見える。そこで、次の時代の担い手である中学生を対象とした起業塾「中学生のための起業体験講座」を千葉市および四街道市と共同開催し、若い世代のアントレプレナーシップを喚起するとともに、実践的な経営学教育を展開する。
【研究課題名】④地域と情報大のヒト・モノ・コトを記憶するWebサイト「ちばActive!」の開発・運用
【研究代表者】河野義広
【研究分担者】堂下浩
【担当部局】千葉市花見川区役所地域振興課地域づくり支援室
【プロジェクトの目的】平成27年度に連携した千葉市花見川区に加え、四街道市とも連携し、地域活動と情報発信を主体として、学生教育や地域活性化に関する研究を推進する。具体的には、地域と情報大のヒト・モノ・コトを記憶するWebサイト「ちば Active!」の開発と運用を行う。対象地域は、千葉市花見川区、若葉区、四街道市とし、ちば Active!より地域の魅力や歴史、イベントの告知や報告、情報大の研究成果などを発信していく。ちば Active!は、地域と情報大との連携について、過去から現在、未来へと人々の記憶をつなげるWebメディアを目指す。
【研究課題名】⑤千葉市立稲毛高校との高大連携に関わる研究事業
【研究代表者】鈴木理枝
【研究分担者】加納佳代子、堂下浩
【担当部局】千葉市教育委員会事務局教育総務部企画課、千葉市立稲毛高等学校
【プロジェクトの目的】近年、大学の存在意義が問われ、大学での研究がより密接に地域社会へ還元できることが強く求められている。昨年度より、千葉市立稲毛高校と高大連携を目指し、千葉市に位置する本学が地域貢献できる大学として、稲毛高校との連携を開始した。また、連携を通して、大学生と高校生の交流がより一層深まり、相互の成長を高めあう関係を期待する。
 更に、大学での研究活動が、大学と高校を結ぶパイプになり、千葉市における教育レベルが高められることを目的とする。
【研究課題名】⑥地域の食材を活用した商品開発
【研究代表者】池田幸代
【研究分担者】小早川睦貴、中尾宏
【プロジェクトの目的】地域社会とのかかわりの中で実践的・体験型学習を実施し、学生の社会的基礎力の向上に貢献できる教育プログラムを開発する。第六次産業化を目指し四街道市、および千葉市の地域資源を活用して、商品やサービス(観光資源)を生み出す企画提案に取り組む。
具体的には、地域資源としての活用シーズ(野菜や果物など)を発掘するため、生産者や地域の方々を対象としたヒアリング調査を行う。同様に、地域資源の活用ニーズを調査する。その結果、新たな提供すべき商品やサービスとビジネスモデルを生産者及び地域企業に提案する。なお、これまで開発した商品について販路の開拓が課題となっており、そのために千葉市との連携を受けて販売拠点の開拓を進める。このプロジェクトを通じて、千葉市と四街道市との視点から広域での学生活動を実施し、社会人基礎力という観点からの教育を目指す。
【研究課題名】⑦地域資源の発見のための基礎データ整備と市民啓発
【研究代表者】富田瑞樹
【研究分担者】原慶太郎、ケビン・ショート、吉田彰
【プロジェクトの目的】高度経済成長期以降の交通網の発達,都市部への人口集中に伴う土地被覆と土地利用の変化によって,都市部とその周辺地域における森林等の緑地面積は,近年,著しく減少してきた.こうした緑地は,シラカシやスダジイなどが優占する常緑広葉樹林や,薪炭林として地域住民によって維持されてきたコナラなどが優占する落葉広葉樹林,湧水を源流とする水路や周辺の湿地などに分布する水辺の植生などがその例として挙げられ,それぞれの植生に特徴的な生物が生育・生息している.土地被覆と土地利用の変化に伴う植生面積の減少は,これらの生物の生育・生息地(ハビタット)の減少と分断化を促進しており,地域の生物多様性と,生物多様性にもとづく地域の文化の喪失につながることが懸念される.
一方で,既に多くの緑地が消失した都市部における住民のなかにはNPOを立ち上げ,地権者および行政とも協力のうえ,これらの植生とその植生をハビタットとする生物の保全活動や,下草刈りなどの植生管理,放棄水田の活用による稲づくりなどをとおして,地域の生物多様性と景観を維持しようと活動する人々もみられる.また,こうした活動に積極的に参加する家族連れなども増えてきている.
本プロジェクトでは,土地被覆や土地利用の変化によって減少しつつある植生と,それをハビタットとする生物,ならびに,それらに依存して発展してきた文化を地域資源と定義し,このような地域資源を見出すための基礎データを収集・整備することと,一部のデータを用いて地域資源の減少をもたらす土地被覆の変化を確認すること,市民啓発にこれらの基礎データを用いる際の利便性・閲覧性を高めるための解析手法について検討することを目的とした.
【研究課題名】⑧フィンテック産業の発展と誘致を目指した特区申請に関する可能性調査
【研究代表者】堂下浩
【研究分担者】樋口大輔
【担当部局】千葉市経済農政局経済部経済企画課
【プロジェクトの目的】フィンテックの社会実装を通じ、IT 技術を金融に融合させ金融サービスの革新を図り、資金需要者、とりわけ銀行へのアクセスが困難な中小零細事業主に対する資金調達手段の幅を広げることを通じて、中小企業の活性化と創業率の向上を促す。
具体的なフィンテックサービスとして、顔認証等の技術を使った決済、資金需要者と出資者を仲介するネットサービス、取引履歴を与信に応用するトランザクションレンディング等が挙げられる。フィンテックを我が国の成長戦略に活用するのなら、中小企業向け無担保・無保証融資の担い手としてフィンテック市場を整備することが優先課題である。
特区政策を用いて千葉市を含めた自治体がフィンテック市場の整備に向けて取り組む意義は大きいと考えられる。以下、フィンテック産業の発展と誘致を目指した特区申請に関する可能性調査の内容と成果を報告する。
【研究課題名】⑨千葉市・四街道市における離婚別居家庭子供の心理社会特性に関する実態調査 
【研究代表者】山口豊
【研究分担者】吉田斎子(東京情報大学学生相談室相談員・千葉大学大学院博士課程)、林いづみ(東京情報大学学生相談室相談員)
【プロジェクトの目的】現代日本の家族関係・親子関係に深刻な影響を与えるものに夫婦の別居・離婚がある。今日、およそ夫婦の3組に1組(約22万組)が離婚をするが、その中には、未成年の子供が約25万人もいる。そして、このことは、別居離婚家庭の多くに、親子関係への深刻な心理社会的影響を与えている可能性がある。なぜなら、離婚後の未成年子供の約7割は、別居親と交流できていない可能性があるからである。我が国は、世界的には希少になってしまった単独親権制度を採用していることから、夫婦が離婚すると必然的に片親は親権(監護権)を持たなくなり、子供の監護から外される可能性が高くなるために、両親からの愛情と経済的支援に制限がかかる。実際、片親家庭の経済的困窮や虐待(DVやネグレクト)などはよく報道されている。千葉市においても、平成27年の婚姻件数は4,612件なのに対し、離婚件数は1,711件で、前年の1,701件より10件増加している。また、四街道市においても、平成26年の婚姻件数は372件なのに対し、離婚件数は157件となっている。このことは、千葉市・四街道市においても、相当数の片親家庭が、否定的な心理社会的課題に苦悩していると考えられる。今のところ、これらの問題に有効な解決策は示されていない。なぜなら、これらの問題は、別居離婚家庭における制限された家族構造の問題が根本にあるからである。したがって、行政による経済支援や児相による介入では限界があろう。何より、別居離婚家庭において、家族の再構築が必要である。つまり、離婚家庭であっても、子育てに関しては元夫婦が葛藤を超え、お互い愛情面や経済面で可能な限り協力していく体制を作っていくことである。具体的には、別居親と子供の面会交流を充実させることで、子供の愛情不足を減じ、養育費の支払いを促進させ、別居離婚家庭であっても、可能な限り、離婚前の状態に近づけ、同居親の養育負担を減じていくことである。実際、すでに、千葉県や千葉市、周辺自治体(印西市・柏市)議会には、親子の面会交流や養育の支払いの充実を求めた国への法整備の意見書や自治体独自による面会交流充実などの公的支援要請が陳情・請願され、採択も進んでいる。
これらのことから、千葉市内や四街道市において、別居離婚家庭における子供や別居親同居親の心理社会特性を把握する必要がある。まず初めには、小中高校において、児童生徒を対象としたアンケートを実施する必要がある。
【研究課題名】⑩「学校ボランティア」のニーズ調査
【研究代表者】原田恵理子
【プロジェクトの目的】教職課程の学生は、早期の段階から学校におけるボランティア活動等を通して教職の魅力や教員としての適性等を把握した上で、教員免許状の取得を目指すことが重要とされている(文部科学省,2016)。この学校ボランティアの取り組みは、学生が長期
にわたり継続的に学校現場で体験的な活動を行い、これにより、教育実習と相まって、理論と実践の往還による実践的指導力の基礎の育成に有効になることが目指されている。同時に、これからの教員に求められる資質を学生が理解し、自らの教員としての適格性を把握するための機会としても有意義とされている。そのため、大学の教職課程においては、学生が教育実習以外にも学校現場等での体験の機会を確保し、地元の教育委員会や学校との連携・協働に努めることが求められている。本学教職課程においても、「学校ボランティア」が学生に教育効果を与えるようにするため、教育カリキュラムに位置付けるだけでなく、受け入れ先となる地元の教育委員会や学校、校長会等のニーズを把握しつつ、円滑かつ確実な実施に向けた連携体制の構築、教職課程における学生に対する事前及び事後の指導の適切な実施、学生と受け入れ校側のニーズやメリットを把握するための情報提供の実施など、環境整備について十分な実施を検討する必要がある。
これらの点を踏まえ、本研究では、千葉市教育委員会及び千葉市にある学校に焦点をあて、「学校ボランティア」のニーズ調査を行うことを目的とする。
千葉市(経済農政局経済部経済企画課)の総評
貴学とは、平成25年7月に地域経済活性化に関する連携協定を締結し、この間、本市市政に御理解の深い堂下教授をはじめ教職員の皆様の御協力のもと、活発に連携事業を展開してきた。
平成28年度の取組みでは、従来からの下田農業ふれあい館の活性化策として、貴学と下田農業ふれあい館がコラボレーションし、野菜ケーキ「ベジタ棒」を新たに商品化したこと、また、子ども向けアントレプレナーシップ教育として実施している中学生のための起業体験講座については、大学の立地条件を活かし、初めて四街道市からも参加者を募って実施したことなど、大きな成果として挙げられる。
地域貢献活動に対する、これまでの貴学の積極的な姿勢と取組みに感謝を申し上げるとともに、今後も、新設された看護学部との地域福祉の充実に向けた取組みや、地域創生の観点から注目されている広域行政の進展のため、一層連携を深め、様々な市政課題の解決に向け、ともに取り組んでいただくことを期待するものである。

プロジェクト佐倉

【研究課題名】佐倉市における地域資源の発掘とARによる展開の検討
【研究代表者】原慶太郎
【研究分担者】ケビン・ショート、朴 鍾杰、安岡広志
【プロジェクトの目的】佐倉市は、千葉県北西部に位置し、佐倉城を中心に発展してきた歴史ある市であり、城下町の武家屋敷をはじめ、佐倉順天堂記念館、国立歴史民俗博物館、印旛沼などの観光拠点をもつ。近年、観光客が伸び悩み、また、人口減少時代を迎え、若い世代の移住の拡大などが課題として挙がっている。一方で、平成28年4月には、佐倉市、成田市、香取市、銚子市の4市と千葉県が申請した「北総四都市江戸紀行・江戸を感じる北総の町並み -佐倉・成田・佐原・銚子・百万都市江戸を支えた江戸近郊の四つの代表的町並み群-」が平成28年度の日本遺産に認定され、北総地域の市域と連携した観光の取組が始まっている。
本学と佐倉市は、平成26年度に包括的連携協定を締結し、協定に基づいたプロジェクトとして、佐倉市の地域資源に関する調査を実施してきた。平成27年度は、フィージビリティ研究として、地域資源として自然環境や景観、文化、歴史的な事物を対象として、位置座標を与えGISデータとしてマップ上に展開する手法について検討した。平成28年度は、佐倉市側から、これまでの地域資源の地図化に加えて、観光や地域振興につながる地域資源の発掘と、佐倉市で進めているAR(Augmented Reality: 拡張現実)事業に対する検討の依頼を受けた。昨年来、とくにポケモンGO(Pokémon GO)の全世界での爆発的流行を受け、改めて実際の地理空間情報を背景にしたARの再認識と、AR端末としてのスマートフォン(以下、スマホと略)の有用性が再確認され、今後、ゲーム以外での様々な分野における展開が期待されている。そこで、昨年度の成果を受けて、ARの展開の検討と、ITを用いた異なった視点からの資料作成などをとおして、地域資源のさらなる発掘と展開方法の検討を目的とした。

若葉区町丁別人口推計調査結果に基づいた応用研究

【研究課題名】若葉区地域のクラスリングに関する研究
【研究代表者】内田治
【研究分担者】三宅修平
【プロジェクトの目的】若葉区内の諸指標にもとづいて、若葉区の町丁をグループ分けし、各グループの特徴を抽出する。

総合情報学部による看護との融合を念頭にした新規分野発掘のための調査

【研究課題名】情報システム学系における次世代ICT技術のコア技術についての調査(ディープラーニング、IoT関連技術を中心として)
【研究代表者】永井保夫
【研究分担者】マッキン ケネスジェームス、大見嘉弘、大城正典、花田真樹、鈴木英男、布広永示、河野義広
【プロジェクトの目的】「第4次産業革命では、IoT、ビッグデータ、人工知能(AI)等の技術革新を的確に捉え、これをリードする大胆に経済社会システムを変革することが、新たな成長フェーズに移行する鍵となる」と提言されている(経済産業省・産業構造審議会・新産業部会H28年4月)。H29年度から始まる情報システム学系では、このような技術を次世代ICT技術と位置づけ、データ駆動型社会の実現を目指した情報システムの開発を支援していくことを目指している。情報システム学系では、分野ごとの研究室において、システム開発、ネットワーク、人工知能・ビッグデータについての研究教育を実施していく予定である。本学系がターゲットとしている情報システムでは、実世界のあらゆる事業・情報がデータ化・ネットワークを通じて自由にやりとり可能に(IoT技術)、集まった大量のデータを分析し、新たな価値を生む形で利用可能に(ビッグデータ技術)、機械が自ら学習し、人間を超える高度な判断が可能に(人工知能(AI)技術)していくために技術と、ネットワーク技術ならびにサイバーセキュリティ技術が不可欠であると考える。本プロジェクトでは、これらの技術の中で、人工知能(AI技術)とIoT技術、さらに、システム開発としてのクラウド技術を取り上げて、次世代ICT技術の基盤として利活用していくための調査やフィージビリティの検討を行った。将来的には、本学の総合情報学部と看護学部が連携して、医療分野に適用することで、データ駆動の情報サービス・情報システムを提供・創成していく核技術として利用できることを目指している。