「冷却塔排気に係る環境影響の調査・予測・評価の手法に関する研究開発」の研究開発グループが3件の技術ガイドラインを公開しました。
本研究開発は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の委託により、東北緑化環境保全株式会社、一般財団法人電力中央研究所、学校法人東京農業大学 東京情報大学、株式会社ガステックの共同で実施されました。
合同プレスリリース
地熱発電所の環境影響評価を効率的に実施するための技術ガイドライン3件を公開
―地熱発電所の開発期間の短縮と導入拡大を目指す―
―地熱発電所の開発期間の短縮と導入拡大を目指す―
「地熱発電所におけるUAVを用いた樹木モニタリング調査手法ガイドライン」の概要
地熱発電所の冷却塔から排出される低濃度の硫化水素による植生への著しい影響は現在までに報告されていません。しかし、硫化水素は植物に影響することが知られているため、発電所の運転開始後に、周囲の森林における樹木の活力を目視で判断するモニタリング調査が行われています。ただしこの方法は、評価が定性的である、調査に時間と労力がかかるなどの課題がありました。
平山英毅博士研究員と富田瑞樹教授は、マルチスペクトルカメラを搭載したUAV（ドローン）で撮影した画像から樹木の活力を表す植生指数を算出する新しい調査手法の開発を担当し、作業手順や解析方法をガイドラインとして取りまとめることに参画しました。
広範囲を短時間で飛行できるUAVを用いることで、現地調査の期間および費用の低減につながります。また、目視では判断できないわずかな活力の差を定量的に検出できることから、影響の程度をより詳細に把握できます。
平山英毅博士研究員と富田瑞樹教授は、マルチスペクトルカメラを搭載したUAV（ドローン）で撮影した画像から樹木の活力を表す植生指数を算出する新しい調査手法の開発を担当し、作業手順や解析方法をガイドラインとして取りまとめることに参画しました。
広範囲を短時間で飛行できるUAVを用いることで、現地調査の期間および費用の低減につながります。また、目視では判断できないわずかな活力の差を定量的に検出できることから、影響の程度をより詳細に把握できます。
図．UAVで撮影後に合成した画像（左）と画像を元に算出した植生指数（右）